自然に囲まれた「屋外サウナ」の設置に関する規制を緩和する動きが出ている。開放感を楽しんでもらおうと、自治体が条例の規制を緩和して目隠し用の柵を取り付けずに済むようにしたり、男女が一緒に楽しめるようにしたりしている。新たな観光資源としての期待もあり、国も基準を柔軟にするよう自治体に求めている。（柳沼晃太朗）
釧路市郊外の屋外サウナ施設「ＫＩＥＬＯ ＳＡＵＮＡ（キエロサウナ）」は、サウナ小屋の目の前にある池の桟橋に、ほてった体を休める外気浴用のイスを設置。木々に囲まれながら「ととのう」ことができる。
「心地よく汗を流した後、自然を眺めながら開放感に浸れる」。釧路市の会社員男性（３９）は魅力を熱く語った。
サウナは、公衆浴場法で「その他の公衆浴場」に分類され、基準に沿って都道府県などが条例を制定。銭湯のように男女別に分けたり、柵を作ったりするよう自治体が指導してきた。しかし、「屋外サウナの一番の楽しみである自然との一体感が失われてしまう」との声が多かった。
道は昨秋、条例に基づく規制を大幅に緩和。水着を着て風紀上問題がなければ、男女に分けたり、脱衣所のトイレや目隠し用の柵を設置したりすることを「必須としない」とした。サウナの設置では排水設備の整備を求めているが、テント型のサウナなどを使うイベントでは簡易的なものを置くことも認めた。
サウナによる地域振興に取り組む「十勝サウナ協議会」の後藤陽介会長は「運営のハードルが下がれば」と期待する。
「アウトドアサウナの聖地」を掲げる山梨県は２０２２年、水着着用で男女が一緒に入れるように条例を改正した。同県は規制緩和の動きを全国に広げようと、１月、公衆浴場の衛生管理に関する要領の見直しを厚生労働省に要望。担当者は「事業者が参入しやすくなれば屋外サウナの認知度がさらに高まる」と話す。
長野県は昨年度、屋外サウナを含めたアクティビティーの運営費用を一部支援する事業を行った。１２月には県内のサウナ愛好家団体が阿部守一知事を訪問。県は「事業者が運営しやすくなるよう、関係団体と議論を進めていく」としている。
全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会が保健所を管轄する１５７自治体に行った調査では、設置基準などを「緩和している」と答えたのは３９自治体（２４・８％）あった。厚労省は４月、調査結果と規制緩和の事例を都道府県などに通知し、柔軟な対応を求めた。
総務省消防庁も、ストーブなどの熱源と周囲の壁との距離について、「屋内」を前提とした基準を見直す方針で、今年度に適切な距離を測る実証実験を行う。
全国でサウナのプロデュースを手がける「ととのえ親方」こと松尾大さんは「本場・フィンランドのように、自然とともにサウナを楽しみたいというニーズは高まっている」と話し、規制緩和の動きを歓迎した。
自然の中で「ととのう」環境を 北海道で屋外サウナ規制緩和進む 昨秋「男女別」「柵」「トイレ」不要に - 読売新聞オンライン
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