皇居の森に何が？ 外来種も生息拡大 「変化速い」と専門家 毎年春に自然観察会 ：東京新聞 TOKYO Web - 東京新聞

緑の木々に包まれた皇居・吹上御苑＝千代田区で（本社ヘリ「あさづる」から）

　都心にありながら深い緑に包まれた皇居。中でも北西側の吹上御苑周辺には、絶滅危惧種を含む約6000種の動植物が豊かに息づく。天皇、皇后両陛下の住居・御所があり、普段の立ち入りは側近らに限られるが、毎年春に自然観察会が開かれるほか、国立科学博物館（科博）が2021年度から生物相調査（第Ⅲ期）を進めている。「都心のサンクチュアリ」の今は－。

　快晴となった5月4日。宮内庁主催の自然観察会には、約2600人の事前応募から抽選で当選した95人が参加した。

吹上御苑で行われた自然観察会で専門家（左端）の説明を聞く参加者

　約22万平方メートルの森に、巨木が生い茂る吹上御苑。約1. 3キロの散策コースには柔らかな木漏れ日が差し込み、鳥のさえずりが響く。大田区から夫婦で訪れた藤島宮子さん（55）は「東京駅に近い大都会で大自然が楽しめるなんてびっくり」と満足そうだった。

　吹上御苑は江戸時代初期には尾張、紀伊、水戸の徳川御三家の大名屋敷があったが、1657年の明暦の大火で焼け、火よけ地を兼ねて庭園が整備された。ゴルフ好きの昭和天皇のため、一時ゴルフ場も開設されたが、戦後は昭和天皇の意向で武蔵野のような自然に戻すことを意識し、可能な限り手を入れない形で管理されてきた。現在もシイ・カシ類やクヌギなどの林、小川が点在し、タヌキやモグラ、野鳥、昆虫など多くの動物が生息している。

モグラが生息する吹上御苑ではあちこちで土の盛り上がりが見られる（宮内庁提供）

枝の隙間に作られたオオタカの巣（宮内庁提供）

　科博は1996～00年度に第Ⅰ期、09～13年度に第Ⅱ期の生物相調査を実施。当時天皇だった上皇さまの「皇居内の生物について正確な記録を残し、その後の経年変化などを把握することが望ましい」との考えが発端で、湿地などに生える多年草「ヒキノカサ」など絶滅危惧種を含む動植物計5903種が確認された。

　宮内庁や科博によると、25年度にかけて行っている第Ⅲ期調査で新たな変化が分かりつつある。昨年、主に南西諸島に生息する甲虫「リュウキュウツヤハナムグリ」が見つかった。14年ごろに東京港野鳥公園（大田区）で発見された後、分布を拡大したとみられる。中国原産の外来種で16年に目黒区や港区で確認され、急速に分布を広げる甲虫「クズクビボソハムシ」も見られるようになった。

皇居で発見されたクズクビボソハムシ＝国立科学博物館提供

皇居で発見されたリュウキュウツヤハナムグリ＝国立科学博物館提供

　第Ⅰ期調査から参加する科博の野村周平・動物研究部陸生無脊椎動物研究グループ長は、「元々は人によって日本のどこかに持ち込まれ、皇居の近くまで生息域を拡大して来たのだろう」と分析する一方、「種の入れ替わりがじわじわとしか進まない奥山と比べると、皇居のような都心部では変化がずいぶん速い印象がある」と特徴を指摘する。

　宮内庁によると、吹上御苑では近年、コナラやミズナラなどのナラ類、常緑樹のシイ・カシ類を枯れさせる伝染病「ナラ枯れ」の原因となる細菌を媒介する昆虫「カシノナガキクイムシ」も確認された。一部の樹木で被害が分かり、防除作業を進めているが、担当者は「樹齢200年を超えるスダジイにも感染する可能性があり、神経をとがらせている」と現状を語った。

　文・山口登史／写真・朝倉豊、佐藤哲紀

　◆紙面へのご意見、ご要望は「t-hatsu@tokyo-np.co.jp」へメールでお願いします。

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世界自然遺産の徳之島 在来種を脅かす”侵入者”とは｜NHK 鹿児島県のニュース - nhk.or.jp

世界自然遺産に登録されている鹿児島県の徳之島。固有の生き物が数多く生息し、生物多様性が残されています。今、在来種を脅かす、ある“侵入者”が問題となっています。現地で取材しました。
（奄美支局　庭本小季）　

【闇に潜む”侵入者”を発見せよ】
島の東部、徳之島町にあるため池。
夜遅くに近づいてみると…

「いました！いました。シロアゴガエルです」

捕獲されたのは特定外来生物の「シロアゴガエル」。体長５センチから７センチほどの東南アジアが原産のカエルです。捕獲作業にあたっているのは、地元の自然保護団体と環境省の職員です。

（自然保護団体「徳之島虹の会」政武文さん）
「現場で殺処分をして移動しなければいけないと法律で決められています。かわいそうですが、島の在来種を守るという意味では捕殺をせざるを得ないです」

【あの手この手の”捕獲大作戦”】
どのように捕獲作業を進めているのか見せてもらいました。

作戦その１。カエルが卵を産みつける木の葉を水場に垂らしておびき寄せます。引き上げてみると、泡状の卵の塊がびっしりとついていました。この日は、わずかひと晩でカエル５０匹以上と卵のかたまり６０個以上が駆除されました。

作戦その２。録音したオスのカエルの「ギーギー」という鳴き声。これを池の近くに設置したスピーカーで流します。これによってメスのカエルをおびき寄せられるとのだと言います。

（自然保護団体「徳之島虹の会」政武文さん）
「かなりの数がまだ生息していて、まさにことしが正念場。この島の豊かな生物多様性を守るためには、外来種対策は力を入れていかなきゃいけない」

【島の固有種の脅威に】
「シロアゴガエル」が徳之島で初めて確認されたのは去年５月。貨物などに紛れて侵入したとみられています。

環境省によりますと、この１年あまりで駆除されたのはおよそ６２００匹。生息が確認された地点も当初の８か所から４３か所に増え、生息域は急速に拡大しているとみられています。

こうした中、懸念されているのが、固有種への影響です。徳之島と奄美大島だけにすむ「アマミアオガエル」。

繁殖力の強い「シロアゴガエル」がエサとなる昆虫や繁殖場所を奪ってしまい、「アマミアオガエル」が生息する上で脅威になると指摘されています。

（琉球大学・戸田守准教授）
「シロアゴガエルは極端に言えば畑に置いてある大きめのバケツにためてあるような水でも産卵してオタマジャクシが育って変態したりする。そういう水場は人の生活圏の中にたくさんあるので、そこをしらみつぶしにたたいて対策していかなければならない」

【専門家”住民の協力得て粘り強い駆除を”】
「シロアゴガエル」は、９年前、同じ世界自然遺産の沖縄県の西表島でも確認されましたが、早期発見が功を奏し、４年後に国内で初めて“根絶宣言”が出されました。

専門家は、島内だけでなくほかの島への拡大を防ぐためにも、住民の協力を得ながら粘り強く駆除を進めていくことが重要だとしています。

（琉球大学・戸田守准教授）
「徳之島で広がってしまえばやがて奄美大島に入ることも十分考えられる。全島的に早期発見ができる体制に近づけていくことが大きなポイント。住民の方が何か変なカエルじゃないかといち早く気づいて知らせてくれて、見て頂くだけでも対策になる」

【私たちがすぐできる対策は？】
繁殖力が非常に強いシロアゴガエル。環境省は、繁殖場所となる池への侵入を防ぐネットを設置して対策を始めています。

また、私たちがすぐできる対策として▼畑や玄関先でバケツにたまった水を置かないようにするほか▼シロアゴガエルがくっついたまま車を移動させて意図せず拡大させてしまう可能性もあるので、注意深く確認してほしいと呼びかけています。

シロアゴガエルを見つけた場合の連絡先は、環境省徳之島管理官事務所０９９７ー８５−２９１９です。

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ＮＨＫ鈴木奈穂子アナ「あさイチのスタートに自然につなげて下さいました」 - サンスポ

鈴木奈穂子アナウンサー

ＮＨＫの鈴木奈穂子アナウンサー（４２）が２４日、ＭＣを務める情報番組「あさイチ」（月～金曜前８・１５）の公式インスタグラムを更新。番組にゲスト出演した俳優、草彅剛（４９）の印象をつづった。

鈴木アナは「今日はスタジオが朝ドラの世界に引き込まれている雰囲気だったのですが、一緒に見ていた草彅さんがその空気を引き取って、あさイチのスタートに自然につなげて下さいました。本当にありがとうございます」と感謝していた。

鈴木アナは神奈川県出身で２００４年にＮＨＫに入局。高松局、松山局を経て東京アナウンス室勤務となり、「ＮＨＫニュースおはよう日本」「ニュースウオッチ９」「ＮＨＫニュース７」でキャスターを務めた。第１子出産による産休・育休を経て２１年春から「あさイチ」を担当している。

■草彅　剛（くさなぎ・つよし）　１９７４（昭和４９）年７月９日生まれ。埼玉県出身。８７年にジャニーズ事務所入りし、８８年にＳＭＡＰのメンバーに。９７年の「いいひと。」で連ドラ初主演を飾り、ドラマ「僕の生きる道」や映画「黄泉がえり」などの話題作に多数主演。２００１～１０年のフジ系「チョナン・カン」などバラエティーでも大活躍。１６年末にＳＭＡＰが解散し、１７年９月にジャニーズ事務所を退所後は元メンバーの稲垣吾郎、香取慎吾とのプロジェクト「新しい地図」として活動。

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斜里町と羅臼町が近く国へ要望、世界自然遺産・知床の携帯基地局建設：朝日新聞デジタル - 朝日新聞デジタル

　世界自然遺産・知床の携帯電話基地局建設について、山内浩彰・北海道斜里町長は23日、朝日新聞の取材に対し、知床岬での計画は「自然・景観の保護との両立」を厳守して進めるよう国に強く要望することを明らかにした。4月の会議で電源となる太陽光パネル設備の規模の大きさに違和感を覚えたという。

　知床岬に建設される太陽光パネル（264枚）の敷地はサッカーコート並みの約7千平方メートル。昨年に続き、4月26日に斜里町で開かれた第2回知床半島地域通信基盤強化連携推進会議の記者会見で敷地面積が明らかになった。会議は総務省主導で関係省庁や道、地元2町、通信事業4社などが出席したが、配布資料には電源設備の図面も敷地面積も示されていなかった。

　電源設備のイメージ図は内部資料として昨秋、一部関係機関には示されていたが、山内町長は記憶がなく、「記者会見で具体的な数字（面積）を知った。サッカーコート1面って、そこまで発電量が必要なのかと一瞬思った」と語った。

　会議後、道内外の自然保護団体が国や地元2町などに計画反対や再考を求める意見書を相次ぎ提出。しれとこ100平方メートル運動の全国3支部は運動の本部長を務める斜里町長に、町が国に再検討を働きかけるよう求める要請書を送った。

　斜里町は2022年4月の小型船沈没事故を受け、同年12月、環境省と総務省に知床半島の通信環境整備の促進を求める要望書を提出した。ただ、この中では「世界自然遺産知床の自然・景観の保護との両立」を図りながら進めることを絶対条件としていた。

　山内町長は「いまは知床の自然と景観保護との両立には当てはまらない状況にあると判断をせざるを得ない」と地元や自然保護団体の懸念を払拭（ふっしょく）するよう国に求めることを決めた。

　町は羅臼町と調整し、近く環境省と総務省に文書か、直接出向いて申し入れるという。（奈良山雅俊）

　山内浩彰・斜里町長の話　太陽光パネルの敷地面積が7千平方メートルと聞き、一瞬、そんなに大きいのかと思った。その後、計算してみた。パネル264枚の面積は計約380平方メートル。敷地はこの2倍として大きく見積もっても1千平方メートルくらい。なぜこれほど広くなるのか。

　専門家ではないのでよくは分からないが、確かに太陽光パネルは見栄えがよくない。知床国立公園の管理計画と矛盾するとの指摘もある。ただ、町として譲れないのは「自然と景観保護との両立」だ。そのためには1社分の66枚を4社が共同で使うとか、太陽光以外の電源を考えるとか、その結果、規模縮小があるかもしれない。

　いずれにしても国には地元や知床を応援してくれる自然保護団体などに計画を理解してもらえるようしっかり説明してもらいたい。

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｢中国企業ロゴ混入｣で陥った自然エネ財団の不遇 - 東洋経済オンライン

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2024/05/24 5:20

インタビューに応える自然エネルギー財団事業局長の大林ミカ氏（5月16日。撮影／今井康一）

国の中長期的なエネルギー政策の方向性を示す「エネルギー基本計画（第7次）」の議論が始まった。経済産業省は5月15日、総合資源エネルギー調査会の基本政策分科会（分科会長・隅修三東京海上日動火災保険相談役、委員15人）を開き、議論をスタートさせた。
 
現在のエネルギー基本計画（第6次）は、菅義偉前首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」に呼応し、2030年度の電源構成に占める脱炭素電源比率を約6割と想定している。内訳は「再生可能エネルギー36～38％、原子力20～22％、水素・アンモニア1％」。

今回の見直しでは、2035年度以降の削減目標と脱炭素電源の構成比率をどこまで上げるかが注目されている。ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化などで化石燃料の地政学的リスクは高まっており、いかに純国産の再エネでエネルギー安全保障を確保するかも問われる。

ところが、である。これまでの同基本計画の改定過程で、再エネ普及の観点から専門的なシナリオを報告してきた自然エネルギー財団が、議論の輪からはずされている。理由は、内閣府の「再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース（以下、TF）」の3月23日会合で、財団の事業局長・大林ミカ構成員が提出した資料に中国の国家電網公司のロゴが混入したことに端を発する政府の「調査」が長びいているからだ。

事務的ミス以外の要因は浮上せず

自然エネルギー財団が3月26日に公表したロゴ表示問題についてのリリース（編集部撮影）

各省庁は、調査によって財団が中国政府や中国企業の影響を受けていないことが明らかになるまでは、財団を意見聴取の対象にしないという。もちろん日本のエネルギー政策が他国の影響で捻じ曲げられるようなことは許されない。政府は検証をしなくてはなるまいが、問題発覚から2ヶ月が経ってもロゴ混入の要因は大林氏の事務的ミスのほかに浮上していない。

はたして国内で他に類のない再エネ系シンクタンクを除外して、幅広い知見を集めたエネルギー論議ができるのだろうか。

当事者である大林氏に、ロゴ混入の経緯と自然エネルギー財団が外されている背景を聞いてみた。

「そのロゴは、2016年5月に韓国で国際送電ネットワークをテーマに開催したワークショップの資料の中にありました。当時、私たちの財団以外にも、日本創成会議（増田寛也座長）や韓国電力公社、中国国家電網などさまざまな機関が国際送電網の提案をしていました。2016年の12月、諸提案を比較検討する資料を作成するため、中国国家電網の構想地図のスライドのバーを削除して日本語に翻訳する作業をおこないましたが、白地に白いロゴがなじんで見えず、削除されないまま残ってしまった。空白と表示されるスライドにロゴが入っていることに気づかず、『白地スライド』から他の資料作成を行ったため、他にも含まれてしまったのです。それが、私のプレゼンの最後の空白スライドを利用したページにロゴが入っている理由です。まったくの事務的ミスでした。タスクフォースで公表した資料の一部は私が作成したものですが、もちろんそれにはまったく国家電網の資料を使っていませんし、出典も明記しています。詳しい経緯については3月26日に『再エネタスクフォース会議資料等でのロゴ表示問題について』をリリースし、27日の記者会見でもご説明しました。総理や大臣、国会議員を含む多くの方々を混乱させましたので、私はTFの構成員を辞めました。その後、内閣府など国の省庁には4月5日付で『自然エネルギー財団へのご質問に対する報告書』を送り、その概要を8日に公表するとともに、4月16日には2回目の記者説明会を開催し、私たちが中国政府や中国の企業と人的、資金的に一切関係がないことを重ねて報告しました」

大林氏は実際にパソコンで操作をしてみせながらロゴ混入の経緯を筆者に説明した。筆者はそれで混入の原因が理解できたし、3月27日の記者会見でもマスコミの記者たちは納得していたという。事実、それ以降この問題は大手メディアではほとんど扱われなくなっている。

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【秘蔵写真公開！】自然を愛するラジオパーソナリティー鉄崎幹人がじっくり語った「60年の自然史」｜静岡新聞 ... - ＠S［アットエス］ by 静岡新聞

60歳を機に、愛する生き物や自然について今伝えたいこと

SBSラジオ「鉄崎幹人のWASABI」のパーソナリティー鉄崎さんがこのほど、1964年5月13日の誕生日から60年の節目、「還暦」を迎えました。鉄崎さんとSBSアナウンサー堀葵衣が「自然」という観点から、この60年をふり返りました。

「愛・地球博」インタープリター（森の案内人）を務める鉄崎幹人さん。

高度経済成長期に生まれ、環境汚染の時代も経験

鉄崎：僕が生まれた1964年は、1つ前の「東京五輪」が開催され、東海道新幹線が開通しました。つまり、高度経済成長が始まった年なんです。田中角栄首相が「日本列島改造論」を打ち出し、「日本を世界に通用する経済力豊かな国にしよう」と一生懸命な時代だったんです。逆に言うと、いろいろなものが破壊され、埋め立てられた「スクラップ&ビルド」の時代。今思うと、それが自分の中で反動になって、「何かを守りたい」と思うようになったのかもしれません。

堀：うんうん。

鉄崎：だけど僕が小学校の頃は、まだまだ生き物がいっぱいいましたね。川は汚物が流されてゴミだらけで真っ白。当時のゴジラ映画には「ヘドラ」っていうヘドロの怪獣がいたしね。それくらい日本中が「公害だ！ 環境汚染だ！ 赤潮だ！」 っていうニュースで溢れていた。だけど、生き物は今よりよっぽど多かったですね。

たくさんの生き物や自然と触れ合った少年時代

鉄崎：小学生の頃は名古屋市の覚王山にある日泰寺周辺が遊び場でした。お寺の下にあった姫ヶ池は「殺生せずにこの池に逃がしてくださいね」っていう放生池（ほうじょういけ）で、ライギョやナマズ、ザリガニ、フナ、コイ、水生昆虫など、めちゃくちゃ生き物がいっぱいいる“生物多様性空間”だったの。そこでザリガニ釣りなど、いろんなことをして遊んでました。

大好きだった池の埋め立てに大ショック

鉄崎：すぐ横にザリガニの餌になるスルメが買える駄菓子屋があったんだけど、そこで初めておばあちゃんの立ちションを見て。あれは衝撃的だったな〜。

堀：（絶句）…。へぇ〜…、すごい光景…。

鉄崎：近くには城山神社もあって、カブトムシやカナブンが群れでいたんだけど、6年生のある日突然、「姫ヶ池は埋め立てます」って看板が立って。それがすごくショックだったなぁ。結局、遊び場がなくなりました。余談だけど、当時は小学生でもライターや爆竹を普通に持っていたから、アリの巣を見つけたら爆竹で片っ端から爆破していくのが大好きでしたね。

堀：そうなんだ…。ワイルドな時代ですね…。

鉄崎：当時ゲームがなくて、遊び相手は命あるものばっかり。いろんな生き物と遊んでいたから後になって「可哀想なことをしたな」って後悔の念が生まれて…。それが生き物に対する慈悲の心に結びついていったのかなぁと思います。

バブル崩壊を機に自然派タレント目指し猛勉強

鉄崎：時が経って青春時代は「ネイチャー」より「ネエちゃん」に行く時代もありました。

堀：まぁ、そうなりますよね。

鉄崎：だけど結婚して子供ができたら、やっぱりこう昔を思い出して自分の子供と昔の自分をリンクさせたりしてね。「あの自然豊かな遊び場はもう残ってないんだ…」とか、残っていても生き物が全くいなくなっていることに気がつくわけ。やっぱり大事なものは未来に残さなきゃいかんなとの思いが強くなりました。

ちょうどバブルがはじけて仕事もほぼなくなった時だったので、「自然派タレント」になろうと思いました。図鑑を読みまくって、名古屋にあるNPOの環境団体に入って、毎回フィールドワークに参加して、片っ端から体験と勉強をしました。

「愛・地球博」で森の案内人

鉄崎：でも当時は、環境保護や動植物のことが仕事になるなんて誰も思わない時代だったので、「食っていけないでしょ」ってよく言われました。そんな時、2005年に「愛・地球博」が“環境万博”として開催されたんですね。この頃から時代は変わってきたなと思いました。「安けりゃ売れる」から「環境にいいモノ、負荷をかけないモノじゃないと売れない」時代に入ったなと。僕はタレントをやりながら万博では生き物や自然を解説するインタープリター（森の案内人）としても働いて、勉強になったと思っています。

名古屋で「COP10」開催。生物多様性アドバイザーに

鉄崎：5年後の2010年には生物多様性に関する国際会議、通称COP10が名古屋で開かれて、僕は「生物多様性アドバイザー」に就任していろいろとやりました。

堀：地球温暖化サミットなども開かれましたね。

鉄崎：愛知万博はどちらかというと環境にいい経済という感じだったから「ついに環境保護、生物多様性の時代が来るぞ！」と思っていたら、翌年、「東日本大震災」が起こるわけですよ。だから、みんなそれどころじゃなくなっちゃったんだよね。自然の恐ろしさも感じたし。当然だけど、まずは人間の命が大事だってなりました。その時、強く感じたのは、環境保護って経済と心に余裕がないとできないってことです。貧しい国の国民が「環境保護なんかしている場合じゃない」って思うのも当然かなって思います。

堀：うんうん。

鉄崎：そして今、日本は川も海も昔よりきれいになったけど、逆にきれいになりすぎてアサリやイワシの稚魚は減った。これは非常に皮肉なことです。もう一つ、子供への環境教育は昔よりすごく行き届いていると思います。けれど、それはネットの知識で実際に自然の中で遊んでいる子はすごく少ないです。

身近な自然を守りたい

鉄崎：最も大きな問題は「地球温暖化」ですね。これはもう個人の力では何ともならない大きな課題。だから僕は、地球を救うなんて大きなことはとても言えないし、正直どうにもならないところまで来てると思っています。

人口が100億人を超える頃にはしっぺ返しがあったり、自然淘汰が始まったりする。でもその頃僕はもう生きていないから、身近なことだけ見ていこうと思っています。身近な自然だけは守っていきたいし、大事なものは伝えていきたい。それしかできることがないからね。そんな風に60年をふり返ってみた、きょうの「クローズアップ生き物」でした。

※2024年5月13日にSBSラジオ「鉄崎幹人のWASABI」で放送したものを編集しています。鉄崎さんが愛する自然や生き物について語る「クローズアップ生き物」のバックナンバーはPodcastで聞くことができます。

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インタビューに応える自然エネルギー財団事業局長の大林ミカ氏（5月16日。撮影／今井康一）

国の中長期的なエネルギー政策の方向性を示す「エネルギー基本計画（第7次）」の議論が始まった。経済産業省は5月15日、総合資源エネルギー調査会の基本政策分科会（分科会長・隅修三東京海上日動火災保険相談役、委員15人）を開き、議論をスタートさせた。
 
現在のエネルギー基本計画（第6次）は、菅義偉前首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」に呼応し、2030年度の電源構成に占める脱炭素電源比率を約6割と想定している。内訳は「再生可能エネルギー36～38％、原子力20～22％、水素・アンモニア1％」。

今回の見直しでは、2035年度以降の削減目標と脱炭素電源の構成比率をどこまで上げるかが注目されている。ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化などで化石燃料の地政学的リスクは高まっており、いかに純国産の再エネでエネルギー安全保障を確保するかも問われる。

ところが、である。これまでの同基本計画の改定過程で、再エネ普及の観点から専門的なシナリオを報告してきた自然エネルギー財団が、議論の輪からはずされている。理由は、内閣府の「再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース（以下、TF）」の3月23日会合で、財団の事業局長・大林ミカ構成員が提出した資料に中国の国家電網公司のロゴが混入したことに端を発する政府の「調査」が長びいているからだ。

事務的ミス以外の要因は浮上せず

自然エネルギー財団が3月26日に公表したロゴ表示問題についてのリリース（編集部撮影）

各省庁は、調査によって財団が中国政府や中国企業の影響を受けていないことが明らかになるまでは、財団を意見聴取の対象にしないという。もちろん日本のエネルギー政策が他国の影響で捻じ曲げられるようなことは許されない。政府は検証をしなくてはなるまいが、問題発覚から2ヶ月が経ってもロゴ混入の要因は大林氏の事務的ミスのほかに浮上していない。

はたして国内で他に類のない再エネ系シンクタンクを除外して、幅広い知見を集めたエネルギー論議ができるのだろうか。

当事者である大林氏に、ロゴ混入の経緯と自然エネルギー財団が外されている背景を聞いてみた。

「そのロゴは、2016年5月に韓国で国際送電ネットワークをテーマに開催したワークショップの資料の中にありました。当時、私たちの財団以外にも、日本創成会議（増田寛也座長）や韓国電力公社、中国国家電網などさまざまな機関が国際送電網の提案をしていました。2016年の12月、諸提案を比較検討する資料を作成するため、中国国家電網の構想地図のスライドのバーを削除して日本語に翻訳する作業をおこないましたが、白地に白いロゴがなじんで見えず、削除されないまま残ってしまった。空白と表示されるスライドにロゴが入っていることに気づかず、『白地スライド』から他の資料作成を行ったため、他にも含まれてしまったのです。それが、私のプレゼンの最後の空白スライドを利用したページにロゴが入っている理由です。まったくの事務的ミスでした。タスクフォースで公表した資料の一部は私が作成したものですが、もちろんそれにはまったく国家電網の資料を使っていませんし、出典も明記しています。詳しい経緯については3月26日に『再エネタスクフォース会議資料等でのロゴ表示問題について』をリリースし、27日の記者会見でもご説明しました。総理や大臣、国会議員を含む多くの方々を混乱させましたので、私はTFの構成員を辞めました。その後、内閣府など国の省庁には4月5日付で『自然エネルギー財団へのご質問に対する報告書』を送り、その概要を8日に公表するとともに、4月16日には2回目の記者説明会を開催し、私たちが中国政府や中国の企業と人的、資金的に一切関係がないことを重ねて報告しました」

大林氏は実際にパソコンで操作をしてみせながらロゴ混入の経緯を筆者に説明した。筆者はそれで混入の原因が理解できたし、3月27日の記者会見でもマスコミの記者たちは納得していたという。事実、それ以降この問題は大手メディアではほとんど扱われなくなっている。

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