鳥取市内の田んぼで、土壌に含まれる微生物が有機物を分解する時に電気を作り出す「微生物発電」の実用化に向けた実験が行われている。市とリサイクル企業が共同で進めており、これらの取り組みなどが認められ、鳥取市は５月、内閣府から今年度の「ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）未来都市」に選定された。市は今後、秋以降に産官学で組織する連絡協議会を設置した上で具体的な事業展開を探ることにしている。（妻鹿国和）
鳥取市鹿野町の水を張った田んぼには、「微生物燃料電池」が６４基設置されている。有機物の分解時に電気を発生させる微生物を、燃料電池に多く付着させることで発電する仕組みになっており、実証実験は３月にスタートした。
燃料電池の内部に使われているのが、リサイクル会社「鳥取再資源化研究所」（北栄町）が県、鳥取大乾燥地研究センターと共同開発した土壌改良材「ポーラスα（アルファ）」。家庭からごみとして出たガラス瓶や貝殻などが原料で、約１０００度の熱で溶かしてから冷まして固める際にできる無数の穴に施した特殊な加工で、水を蓄えられるようになっている。保水力の高さから、乾燥地での農作物栽培などで活用されてきたが、穴の内部に微生物が滞留しやすいことに着目。微生物発電に応用したところ、従来に比べて１０倍の発電量が得られた。
また、ポーラスαは、製造する過程で太陽光発電パネルのガラス部材に含まれる有害物質を無害化できることもわかっている。今後、耐用年数を迎えることで大量廃棄が見込まれている太陽光発電パネルの有効な再利用法としても期待が高まっている。
微生物発電は、太陽光発電とは異なり、天候に左右されにくく、安定した発電が見込まれる。増え続ける耕作放棄地や休耕田を活用できるメリットもあり、市企業立地・支援課は「水と土があれば発電可能なだけでなく、ポーラスαの製造に伴う太陽光発電パネルのリサイクルで新たなエネルギーを生み出すことにつながり、持続可能社会の実現への一助になる」としている。
＜ＳＤＧｓ未来都市＞ 国連が掲げるＳＤＧｓの達成に向けて優れた取り組みをしている自治体を、内閣府が公募の中から選び、支援する制度。選定されると、鳥取市などの中核市の場合、国から３年間で最大８５００万円の補助金が受けられる。県内では２０１９年度に智頭町と日南町が選ばれている。
自然に優しい 微生物発電 - 読売新聞
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