自然 Blog: エネルギー危機と自然エネルギーの役割 | イベント

ロシアによるウクライナ侵攻が世界のエネルギー価格の高騰を加速する中で、脱炭素化とエネルギー安全保障に関する議論が活発になっています。多くの国で自然エネルギーの導入促進策が強化される一方、原子力発電の再生を提唱する声もあります。

自然エネルギー財団は、トーマス・コーベリエル理事長の2年3か月ぶりの来日の機会に、欧州、日本を中心に危機を克服するエネルギー政策のあり方を考えるハイブリッド形式のイベントを開催します。

イベント詳細

日時	2022年6月14日（火）10:00～12:00
参加方法	(1) 会場来場	イイノホール＆カンファレンスセンター Room B 東京都千代田区内幸町2-1-1 飯野ビルディング4階　アクセス【受付開始】9:30より
参加方法	(2) オンライン	Zoom Webinar
主催	公益財団法人自然エネルギー財団
参加登録・参加費	無料・要事前登録
登録方法	会場来場、またはオンラインのどちらかを選択してください。重複登録をされた場合は、オンライン参加が優先されます。（会場来場登録はキャンセルとなります。）ご了承ください。
	(1) 会場来場	来場登録はこちら ※先着順。コロナ感染症対策に留意してご参加ください。
	(2) オンライン	オンライン登録はこちら ※登録完了時にno-reply@zoom.usよりアクセス先リンク情報が届きます。

プログラム（敬称略）2022年5月24日現在。プログラムや登壇者は予告なく変更する場合があります。日英同時通訳あり。

講演１「エネルギー危機を欧州はどう克服するのか」　
トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団理事長　　　

講演２「エネルギー危機への日本の対応を問う」
高橋洋　都留文科大学地域社会学科教授

パネルディスカッション「エネルギー危機と自然エネルギーの役割」
トーマス・コーベリエル
高橋洋
大林ミカ　自然エネルギー財団事業局長

登壇者プロフィール

トーマス・コーベリエル
自然エネルギー財団理事長

スウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム）を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、欧州企業InnEnergyの産業育成エグセクティブを務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会（China Council for International Cooperation on Environment and Development）では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。2018年から2021年までスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」の委員。
高橋洋
都留文科大学地域社会学科教授

1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了（法律外交修士）。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了（学術博士）。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学社会学科教授。2018年より同大学地域社会学科教授（現職）。専門は公共政策論・エネルギー政策論。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、農林水産省・今後の農山漁村における再生可能エネルギー導入のあり方に関する検討会委員、外務省・気候変動に関する有識者会合委員などを歴任。編著書に、『エネルギー転換の国際政治経済学』（日本評論社、2021年）、『エネルギー政策論』（岩波書店、2017年）、『地域分散型エネルギーシステム』（共編、日本評論社、2016年）、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』（日本経済新聞出版社、2011年）など。
大林ミカ
自然エネルギー財団事業局長

2011年8月公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関, IRENA」（本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。